導入事例

導入事例紹介

企業名:プラチナゲームズ株式会社

国内外で多くのファンを持つゲーム開発メーカーのプラチナゲームズでは、Skype for businessに代わる高品質な
Web会議ツールとしてZoomを導入。コロナ禍に伴うリモートワークの導入や、開発拠点の分散化などによるコミュニ
ケーションロスを最小限に抑えるとともに、オンラインでの採用活動や社内全体会議にウェビナー機能を活用するなど、
さまざまな場面でZoomをフル活用しています。

【CORPORATE DATA】
本社所在地:大阪府大阪市北区大淀中1-1-30 梅田スカイビル タワーウエスト8階
設立:2006年2月
資本金:1,505,000,000円
従業員数:294名(男性:234名、女性60名)(2022年1月1日現在)
URL:https://www.platinumgames.co.jp/

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リモートワークや分散開発体制
における遠隔
コミュニケーションを
Zoomで円滑化

リモートワークや分散開発体制
における遠隔
コミュニケーションを
Zoomで円滑化

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Skype for business に代わる新たなWeb会議ツールとして「Zoom」を選択

大阪府大阪市に本社オフィスを構えるプラチナゲームズ株式会社(以下、プラチナゲームズ)は、家庭用テレビゲームソフトウェアの開発メーカーとして国内外のゲームファンの間で広く知られる企業です。同社の代表的なタイトルである「BAYONETTA(ベヨネッタ)」シリーズは世界中に多くのファンを持ち、また2017 年に発売した「NieR:Automata(ニーア オートマタ)」も全世界の出荷・ダウンロード数が600 万本を超えるなど、日本を代表するゲームメーカーの1 社としての地位を確固たるものとしています。

同社は2006 年の創業以来、大阪拠点を中心にゲーム開発を進めてきましたが、自社内だけでなく外部の協力会社とも広く協力しながら開発を行うことも多く、そうした社外コミュニケーションを円滑化するためにSkype for business によるWeb 会議を長らく活用してきました。具体的には、社内の会議室にSkype for business を導入したPC を設置し、誰もがそれを使ってその場で手軽にWeb 会議を行える環境を用意していました。

しかしプラチナゲームズ ICT マネジメントグループ グループ長 古本氏によれば、こうしたWeb 会議の運用には若干の課題もあったといいます。

「Skype for business は音声・映像の品質や接続の安定性があまり高くなく、Web 会議のスムーズな進行に支障を来す場面もたびたびありました。そのため現場の社員からは、『もっと品質の高いWeb 会議の仕組みを導入してほしい』という声が挙がっていました」

そこで同社は2019 年、新たなWeb 会議ツールの導入に着手することになりました。当時
多くのユーザーを獲得していたツールを幾つか選定候補に挙げ、それぞれの機能や品質、
使い勝手、コストパフォーマンスなどを比較検討した結果、同社が最終的に選んだのが、
米Zoom 社が提供するWeb会議サービス「Zoom Meetings」でした。Zoom Meetingsを
選んだ理由について、古本氏は次のように述べます。

「他の製品と比べて、Zoom は音声・映像のクオリティや安定性に最も優れていると感じ
ました。またUI の操作性や使い勝手が極めて良く、誰でも簡単に使いこなせそうだと
思いました。加えてZoom なら導入コストも抑えられるため、機能と使い勝手、コスト
パフォーマンスのバランスが最も優れていると判断してZoom の導入を決めました」

プラチナゲームズ株式会社
ICT マネジメントグループ
グループ長
古本 友彦 様

 

Zoom Meetingsの導入でコロナ禍に伴うリモートワーク移行もスムーズに

無料で誰もが気軽に利用できるのがZoom Meetings の大きな特徴の1 つですが、無料プランでは会議時間が40 分間に制限されるなど、業務現場における使い手を考慮するとやはり心許ないため、導入当初からビジネス向けの有料プランを契約することにしました。契約はZoom 社と直接交わすことも可能ですが、利用料金の支払い方法がクレジットカードに限られるなど運用の柔軟性に欠ける面もあるため、Zoom の導入およびサポートで国内屈指の実績を持つ日商エレクトロニクスから導入することにしました。

まずは手始めに少ないユーザー数で利用を始め、その利用・運用状況を見ながら必要とあらば随時ライセンスを追加していくことにしました。

「当時は『40 分以上の会議が頻繁に行われるか?』『ID を必要とするホスト(会議主催者)は限られた社員だけが務めるのか? それとも広範囲の社員がホストとして会議を主催するのか?』といった利用傾向も予想が付かなかったので、まずは手始めに10 ライセンスを導入して運用実態を見定めることにしました」(古本氏)

こうして2019 年10 月、まずは10 人のホストユーザーに限定してZoom Meetings の利用を始めました。社内の会議室に既に設置してあったSkype 用のPCにZoom を追加導入して利用できるようにしたところ、「音声・画像の品質がとてもいい」「ノイズキャンセル機能で音声が非常にクリア」と現場の社員からはすこぶる好評で、予想以上に多くの社員から「自分もホストとして会議を主催したい」という声が寄せられました。そこですぐに20 ライセンスを追加購入し、より多くの社員がホストとしてZoom Meetings のWeb 会議を主催できるようにしました。

しかしほどなくして思わぬ事態が発生し、Zoom Meetings ライセンスをさらに追加導入する必要性に迫られました。2020 年に新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が発生し、2020 年4 月の緊急事態宣言の発令を受けて多くの企業が急遽リモートワーク体制への移行を余儀なくされたのです。プラチナゲームズも例外ではなく、急遽在宅での開発環境を整備してフルリモートワーク体制へと移行しました。

これによりZoom Meetings を使った遠隔コミュニケーションのニーズが一気に高まったため、同社はさらにライセンスを追加購入することにしました。その結果、同社の業務においてZoom はもはやなくてはならない存在になったといいます。

「もともとZoom を社内導入していたおかげで、リモートワーク導入に伴う在宅環境へのZoom の導入も非常にスムーズに進みました。社内の打合せや会議での利用はもちろんですが、当時他社もリモートワークへの移行を機にそろってZoom を導入していましたから、社外との打合せや会議にもZoom を活用することで社外コミュニケーションが滞ることもありませんでした」(古本氏)

会社説明会や社内全体会議にZoomのウェビナー機能を活用

また同社はちょうど同じ時期に、新たな開発拠点を開設しました。同社は2006 年の創業以来、大阪を中心にゲーム開発を進めてきましたが、優秀なクリエイターをさらに多く集めて開発力を強化するために、2020 年4 月に東京に新たな開発拠点「プラチナゲームズTOKYO」を開設しました。当初は「大阪と東京に開発者が分散することでコミュニケーションロスが発生するのでは?」との懸念もありましたが、コロナ禍対応のためにZoom Meetings を全面導入していたおかげでこれも杞憂に終わったといいます。

「リモートワークの導入後はZoom を通じて打合せや会議を行うカルチャーが社内にすっかり根付いたため、大阪と東京に開発拠点が分散することによるコミュニケーションロスもほとんど発生しませんでした。現在では、コロナウイルスの感染が落ち着いている時期は週1 ~ 2 日ほど出社するハイブリッドワーク体制を敷いていますが、オフィス内でも各自が自席でZoom を使ってWeb 会議を行う光景が当たり前のように見られるようになりました」

こうして社員が会議室に集まることなく自席でWeb 会議を行うことは、いわゆる「三密」を回避する上でも非常に有効です。

 

さらに同社はZoom Meetings のWeb 会議機能だけでなく、オンラインセミナーを開催できる「ウェビナー機能」も大いに活用しています。コロナ禍以降、同社は人材採用活動をオンライン上で実施するようになりましたが、新卒採用の会社説明会には例年   1000人を超える学生が集まるため、これをオンラインセミナー形式で実施するためにZoom のウェビナー機能を活用しています。この取り組みが極めてスムーズに運んだため、同社は現在社内の全体会議もZoom のウェビナー機能を使って実施しています。

こうして同社は現在、社内外とのさまざまなコミュニケーションの場面でZoom Meetings をフル活用しており、全社員の約3 分の2 がホストとしてZoom Meetings のWeb 会議を日々の業務の中で利用しています。古本氏は、今後もさらにZoom のさまざまな機能を活用することで、ニューノーマル時代にふさわしい新たな働き方や人材獲得の在り方を模索していきたいと話します。

「今後はZoom をはじめとするリモートコミュニケーションツールをさらに活用して、遠隔地での人材採用をより積極的に進めていきたいですね。また『Zoom Chat』などの機能も積極的に試して、社内外での情報共有やコミュニケーションの活性化を図っていきたいと考えています。日商エレクトロニクスさんには日ごろからこうした新たな活用方法に関する提案をいただいており、大変助かっています。今後とも引き続き、弊社に有益なソリューションの提案をぜひお願いできればと思います」

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